SOMPOケアが目指す
未来の介護

2040年、約57万人不足
する介護人材

少子高齢化が進む日本では、支える人と支えられる人のバランスが大幅に崩れ、2040年には約57万人もの介護人材が不足するといわれています。
また、生産年齢人口が減少していることから、社会保障制度の行く末にも不安の声が高まっています。

品質向上と負担軽減を両立する、
「未来の介護」にSOMPOケアは挑みます

SOMPOケアはこうした社会課題に立ち向かうために、「未来の介護」の実現に挑み続けています。

「未来の介護」とは、ご利用者さまへ提供する介護サービス品質の向上と、職員の業務負担軽減を両立する介護のこと。

そのために、データの活用やテクノロジーの導入、さらには現在行っている業務の見直しを実施。将来に向かって拡大していく介護人材の不足を見据え、介護現場の変革を確実に進めていくことで、日々の業務の徹底的な効率化を図っていきます。
その上で、ご利用者さまにはエビデンスに基づくより良い介護を、そして職員には人にしかできない介護に注力する働き方の実現を通じ、今まで以上のやりがいと誇りを提供します。

さらに私たちは、この流れを介護業界全体へ波及させることで、介護の未来を変えていきます。

「未来の介護」の実現に向けた、
3つの挑戦

1介護RDP構築による、ケアマネジメントサイクルの最適化

実生活に紐づくデータ(リアルデータ)を活用した多様なソリューションを生み出す基盤、それがRDP(リアルデータプラットフォーム)です。SOMPOケアでは、全国の400以上ある施設をはじめとした、フルラインナップで提供する介護サービスを基盤に、10万人以上のリアルデータと多職種による豊富な専門的知見・ノウハウを所有しています。
ご利用者さまの健康状態から職員の活動状況まで、あらゆる情報をデータ化し集約。これらを活用することで個々のケアマネジメントサイクルを最適化し、高品質なケアの提供や職員の業務負担軽減のほか、施設・事業所運営の効率化を進めていきます。
SOMPOケアの
ケアマネジメントサイクル
データ・テクノロジーを活用した高度なケアマネジメントサイクルを実践
高品質なケアの提供と職員の業務負担軽減を追及

2実装が進む、未来の介護を支える様々なテクノロジー

最先端の介護テクノロジーを組み合わせ活用することで、ご利用者さまに提供するケア品質の向上と、職員の業務負担軽減の両立を追及し続けています。しかし、テクノロジーをやみくもに導入しても全てが解決するわけではありません。それぞれの介護現場における課題を正しく検証したうえで適切なテクノロジーを導入し、活用しています。
また、テクノロジーの活用による介護人材の需給ギャップ解消に取り組む「Future Care Lab in Japan」では、SOMPOケアの各現場のみならず介護業界全体に寄与することを目指し、介護を受ける人・する人双方にとって魅力あるテクノロジーの実証と研究開発を行っています。
導入している
テクノロジーの一例
職員同士のコミュニケーションを円滑にする
「LINE WORKS」
自動体位変換で床ずれなどを軽減する
エアマットレス「ラグーナ」
お湯につかるだけで汚れを落とす
ウルトラファインバブル発生装置「ピュアット」
身体全体をあたたかく包み込む
リクライニング式シャワー入浴装置「美浴」
食事を最適な温度に保つ
「再加熱カート」
睡眠状態の把握・データ収集が可能な
「睡眠測定センサー」
Future Care Lab in Japan
人間とテクノロジーの共生による
新しい介護のあり方を創造する
SOMPOホールディングスの研究機関
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3業務の見える化、時間創出による「やりたい介護」の実現

SOMPOケアでは、介護現場における業務の見直しや見える化を行い、ご利用者さまがより適切なサービスを受けられるよう、そして職員の負担が減るよう、業務の改善を行っています。
そのひとつが、業務の組み換えによる介護職の時間創出。介護の現場では、食事介助や移乗介助といった専門技術を要し介護職にしかできない「直接介護」業務と、食事準備や掃除など専門技術を要しない「間接業務」が存在します。従来は、1人の介護職が1日の勤務の中で両方の業務を担っていました。これを業務の組み換えによって「直接介護」を専門に行う職員と「間接業務」を専門に行う職員に分けるとともに、テクノロジーの活用等によって効率化。時間の創出が可能になりました。
創出された時間は、ご利用者さまのやりたいことの実現や職員の自己研鑽のほか、ご利用者さまとの日々の関わりをより充実させることにも活用されています。ご利用者さまにもっとゆっくりお話を伺いたい、ご利用者さまのためにもっと時間を使いたい、といったこれまで業務に追われて十分にできていなかった「やりたい介護」を実現できるようになり、職員の働きがい向上にもつながっています。
時間の創出により実現していること
ご利用者さまのやりたいことの実現
職員の自己研鑽による介護の質向上
職員の「やりたい介護」の実現

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